先日、月間PV数が落ち込んでると書いた「ITpro」ですが、
1月は12月からピコーンと盛り返して「17,287,791PV」の「3,285,523UB」。
月間UB数は「過去最高!!」という事になりますね。
ITmedia/@ITの方は、
ITmedia TOP+Newsの合計は「16,059,005PV」の「3,767,359UU」で前月からほぼ横ばい。
@ITも「15,099,274PV」の「2,780,786UU」とこちらも至極安定してます。
考えられる変動要因などは、また、いずれ。
毎日コミュニケーションズは、「システム開発ジャーナル」の不定期刊化を発表した。
同誌は2007年11月より隔月刊誌としてスタートし、2009年度からは季刊となっていたが、昨年末12月発行の「Vol.12」を以って、定期刊行を停止する。
今後は特集主義の単発ムックやイベントと連動した配布誌として刊行される可能性は残されているが、事実上の休刊である。
他社よりは比較的、紙媒体を重視する事業姿勢の元で創刊された「システム開発ジャーナル」は、従来、マイコミが不得手の印象を持たれていた「エンタープライズ系」のIT分野をマイコミジャーナルとともに開拓する狙いを持って創刊されたが.........。
昨今の景気悪化に伴う基幹事業「学生向け就職事業」の不振によって、出版事業も再度の見直しをせざるを得ない状況となり命運が尽きた。合掌。
ひとり編集部で孤軍奮闘していた城ノ口編集長代理さま......お疲れ様でした。
他社と同様、マイコミでも収益が上がっている雑誌媒体はさして多くない筈で、残りの雑誌媒体についても、今後、注視する必要があるかもしれません。
アイティメディアでは、先日、平成22年度3月期の第3四半期(9月-12月)決算を発表しています。IRライブラリ「決算情報」
数字的には連結ベースで「営業利益△4百万・経常利益△1百万」とプラスに転じる所までは来ていませんが、だいぶ、持ち直した感じではあります。
まだまだ、コストカット施策は継続する必要があるでしょうが。
資料の32ページに買収した「E2パブリッシング」の事が書いてあるのですが、「平成22年3月1日:同社を合併統合の予定」とあります。
買収の最大のポイントだったであろう「EE Times Japan(電子版)」の送付リスト(3万人)の有効活用も、ひとつの組織となればスムーズになるでしょう。「@IT MONOist」とのコラボレーションも進むようですし。
「EE Times Japan(電子版)」は「Flash」で作られていて、なかなかカッチョ良いので購読登録の前にWebで試し読みもできればいいのにと思います(記事としてはHTMLベースで読めるけどさ。「電子版」がどんなのだがワカンナイので勿体無い)。
さてー、3月には通期黒字化達成できるかな？？
孫クンに怒られちゃうからね。頑張ってね!!
一昨日の発表会で明らかになった事を掻い摘んで。
◆リニューアル実施は4月上旬(4/6予定)
◆エンタープライズ分野により注力
◆ニュース記事より特集記事など読み物を上部に配置
◆テーマサイトを再構成して9テーマ⇒5テーマ
◆重点テーマには特設サイト「Focus」を設ける
◆メルマガ改編「ITpro Enterpriseメール」を創刊
◆コンテンツの閲覧には会員登録が必須となる(記事のさわりは誰でも読める)
少し詳しく説明を補足すると
ニュースサイトとしての見え方は配置なども含めて、若干、抑え目にして、短期連載の「特集記事」や重点テーマ毎に特設ページを設ける「Focus」を追加。「Focus」は「クラウド」「仮想化」「IFRS」など四半期単位で取り上げるテーマの継続・終了を検討して行く(具体例として挙げられた重点3テーマは、各種イベントなどとも連動しているので2010年12月末までの継続が予定されているが)。
これに伴って、広告メニューにも重点テーマ毎に「Focusスポンサー」が加わる。
テーマサイトは、現在の9テーマから5テーマに改編。
「エンタープライズ(経営・情報システム)・ネットワーク・セキュリティ・ソフト開発」になる。無くなる「Windows」「オープンソース/Linux」などはサブ・テーマとして適合するテーマサイトの下に入る。
メルマガは「ITpro Reportメール」と「日経コンピュータ Expressメール」を統合して、「ITpro Enterpriseメール」を創刊する。雑誌名称の付いたメルマガという物は本当に少なくなったなぁ。
ITproのリード獲得型メニューのエントリーメニューである「ITpro Data」には、リード獲得数をコミットするメニューが加わった。
関連する資料はBP社Webサイトでご参照下さい。NikkeiBP AD Web ⇒ ITpro
「ITproリニューアルのお知らせ」
ザクッと説明するとこんな感じ。
まだまだ「クロスメディア」のお題目は生きているようで、雑誌編集部の記者は雑誌もWebもイベントもと、色々と大変な感じも致しますが......まぁ、仕方ないですね。
より「エンタープライズ」分野に注力というのは、主要な広告クライアントの向いている方向や立ち位置を踏まえれば妥当ですし、テーマを絞っていくのも、PV・UB拡大・増殖路線から転換し、ある程度のPV・UB規模は保ちつつコンテンツの質、閲覧者の質を上げて行こうという意思の表れかもしれません。
それが一番端的に表れているのが、「会員制の本格導入」でしょう。
BP社の会員登録は簡便な「BPパスポート」が基盤になってきたので、取れるプロファイルが限られていましたが、「ITpro会員」になる場合にはプロファイルを「追加登録」する必要がありますので、今後は、すべての記事の閲覧は「ITpro会員」にのみ許される形となれば、リード獲得型メニューや行動ターゲティングのような広告メニューの改良・開発に留まらず、少なからず、コンテンツの質的向上にも直結する物と思われます。
広告屋としての意見を少し足すと、ITproの広告メニューはPV単価の極端に安いもの(今週のトピックス 想定＠0.2円、サイドスクエアバナー 想定＠0.3円)と時代錯誤的に高いもの(テーマ指定レクタングル ＠6.5円)が混在していて、ちょっとヘンチクリンです。
部数が激減しても定価を下げるという文化の無い「雑誌」に慣れているのは判りますが、「Webメディア」は違うので、常に実情に沿った価格改訂を行い、整合性のある広告メニューの提供をお願いしたいです。
昨日、「ITproリニューアル発表会」と「ITpro EXPO」などの「展示会開催発表会」が併せて実施されました。
まず、2010年の展示会については、「ITpro EXPO 2010」は10/18から3日間、東京ビックサイトで開催される。昨年は別途開催された「Security Solution 2009」と「エンタープライズ・リスク・マネジメント 2009」が統合され「Security Solution & ERM 2010」として「ITpro EXPO」と併催となる。
つまり、ICT総合展の「ITpro EXPO 2010」とセキュリティ専門展の「Security Solution & ERM 2010」が同時開催になります。
それから、「ITpro EXPO」は、展示会場でのイベント期間の前後に特設Webサイト開設・雑誌「ITpro magazine」発行・バーチャルイベントなどを継続的に実施する「100日間イベント」を今年も謳っています。
昨年、ライバルに先駆けて試験的に実施した「バーチャル・イベント(クラウド・フェスタ)」が、今年からはテーマも複数になって、立派なひとつの柱となります。
なお、バーチャル・イベントは「EXPOバーチャル」と命名されてます (^-^;
※出展申込は、原則としてリアル展示会も一緒に申し込む必要があるようです。
ここ数年、「ITpro」全般を発行人として仕切ってきた「林哲史」氏はCN局長補佐になっておられました。
Webサイト「ITproリニューアル」については、明日!!
IT系総合サイトといえば、代表格は「ITpro」と「ITmedia + @IT」。
IT系雑誌が次々と斃れ、死屍累々の様相を呈する中で、リソースを投入し、扱いジャンルの拡大を重ねて、サイト規模の拡大・増殖を続けてきた憎いヤツだ......。
が、しかし、この半年余りで様子が変わってきている。
※以下で引用している数字は、それぞれBP社とアイティメディア社の発表数値
2000年にスタートした「ITpro(スタート当時は「IT Pro」2000/08/28:日経BP社「IT Pro」詳報)」は、2008年7月に月間PV数「22,035,208PV」を記録(同月の月間UBは「2,973,240UB」)、2009年6月に月間ユニークブラウザ数「3,224,296UB」を記録した(同月の月間PVは「20,777,758PV」)。これが月間PV数、月間UB数のピークだった。
PV数は緩やかに減衰するも、PV・量からUB・質への転換を標榜し「PV」=「Page Value」とか言いながら、UB数は維持して「月間2000万PV」「月間300万UB」の線を長らく維持してきたが、昨年2009年7月(月間PV「18,956,687PV」、月間UB「2,803,506UB」)以降は月間PV数の急激な減少が続き、2009年12月には、遂に「14,812,834PV」と「1500万PV」を割り込んだ(UB数も「2,877,195UB」まで減少)。
一方の「ITmedia」「@IT」も「ITmedia Topページ」と「ITmedia News」の合計ページは、2009年6月の「20,220,363PV」から、2009年12月には「16,143,574PV」と減少し、同じく合計UU数も「4,164,916UU」から「3,716,128UU」に減少。
よりテクニカルで専門性の高い「@IT」では、2009年6月の「17,604,426PV」⇒2009年9月は「14,528,820PV」⇒2009年12月は「14,693,088PV」と推移しているが減少幅は季節的要因も加味すれば小さい。
UU数も、2009年6月「2,718,870UU」⇒2009年9月「2,454,906UU」⇒2009年12月「2,654,006UU」と安定している。
※@ITの数値には「情報マネジメント」「MONOist」「JOB＠IT」などは含まず
※発表資料に抜けている2009年6月の「@IT」数値は別途提供を受けた
以下は個人的な分析など。 (^-^;
「ITpro」の場合、「Tech-On!」や「PC online」等も、かなりPV数を減らしているので、BP社全体でのコストカットによる意図的な記事本数の削減が影響している面もあると考えられるが( ITmediaも一般社員の給与までカットして費用圧縮に必死ですが)、総合サイトのPV減少・退潮現象の根本は「広い範囲の情報を扱う総合サイト」の「トップページ」からWebサイトを巡回してチマチマと情報収集する行為が、もはや大多数の人にとって時代遅れになった事でしょう。
総合サイトよりは間口が狭く専門性の高い各種「専門サイト」は、狭い範囲に区切られているので閲覧時の情報検索性の低下もそれほどではなく、同じジャンルに興味を持つ者のコミュニティとしての存在価値も保持しているため、Webサイトを定期的に、かつ、一日数回訪問するという昔ながら形態も依然として残っていると考えられます。
「なんでもある大手百貨店の不振」と「特化型専門店の現状維持or微妙に伸張」という感じでしょうか？どこにでもあるモノなら、百貨店で買わないですもんね。
優れたWeb検索技術により、必要な情報へダイレクトにアクセスできるようになりました。トップページなんか、どうでもいいですね。メディア・ブランドにも、さしたる意味は無いですね。見つけた情報が必ずしも大手メディアのWebサイトに載っている情報でなくても、内容が信じるに足る物かの判断材料となる情報発信者のプロフィールなどは、これまた検索すれば、すぐに判りますし、Twitterでの見知ったフォロワーによるRTで引用があれば、一定の信頼がおける情報と判断することもできましょう。もはや、メディア企業の運営するWebサイトのみが情報取得の場でないのは判りきった事ですね。
Webサイト規模の拡大・増殖によって広告販売可能なPV在庫を増やし、営業守備範囲も拡げて広告収益をガンガン上げる戦略は、人的・物的リソースを投入し続けないとパタリと転倒する自転車操業のような物でしたが、ここ数年の不況によって、事実上、頓挫しました。
だからこそ、サイト規模の縮小にも多少は目を瞑ってきた訳ですが、今をときめく「読者プロファイル」を切り売りして儲ける「リード・ジェネレーション商法」も、Webセミナーやバーチャル・イベントなどの亜種・変種を投入・駆使しても限界があるでしょう。
しかし、危急存亡の時期に親会社・日経新聞のWeb/電子新聞事業の為にBP社でWebサイト運営を担ってきた人材を供出するのは......なんか違うんじゃないかね？
扱いカテゴリーを欲張り過ぎない適正規模の安定したWebサイト運営、Webサイトの実情にあったこまめな料金改訂(値下げも当然)と公正な料金適用、インディペンデントな専門Webサイトが商業ベースに乗り易い環境作り(記事提携や営業面での協力等)、そして、何よりも読者の事を第一に考える姿勢で業界全体として取り組んで行かないといけませんね。
◆アクセスデータ：
上記、広告案内ページに実績数値アリ
OSDN 主要IT系Webサイト一覧 [2010/01現在]
・Slashdot Japan
・SourceForge.JP.........
お問合わせは：info@fx-it.com
本を手に取ると、まずは奥付や編集後記から見てしまうのは、明らかに職業病ですが.........。
インプレスビジネスメディアの「IT Leaders」の編集部は、さらに増強されました。
IDGジャパンで「COMPUTER WORLD」「CIO Magazine」などの編集長をしていた「河原潤」氏と日経BP社で「日経SYSTEMS」「ITpro」などの記者をしていた「日川圭三」氏が編集委員として加入しています。
これまでも「IT Leaders」編集部は、田口潤編集長を筆頭に日経BP社のエンタープライズ系媒体で活躍していた記者を多く抱えていましたが、もはや陣容的には「最強レベル」なんじゃないかなーと思います(しかし、名前に「潤」の付く人が多いな)。
BP社もこんなに人材流出させて大丈夫か？ ITmediaに買われたE2Pもほぼ元BPだし。
これだけのスタッフを抱える割には、無償配布誌という事もあるでしょうが記事量は控えめですから、ちょっと勿体無い感じも致しますね。後は通巻17号を数えた現在「商売としてどうなのよ？」という所でしょうか？
え？オマエ如きに心配されたくない？......ご尤もでございます。
新年明けまして......というには日が経ちすぎましたが......宜しくお願いします。
今年も日経BP社では1/1付で機構改革と人事異動が行われました。
コンピュータ・ネットワーク局の局長がいなくなったので、日経コンピュータ編集部長であった「桔梗原」氏が後任のCN局長となった、という所までは去年のうちに書きましたが、1/1付で日経コンピュータの「谷島編集長」が「谷島編集部長」となり、新しい日経コンピュータの編集長には「木村岳史」氏が就任しています。
「谷島編集長」の「日経コンピュータ」は、一区切りとなりますけれど「編集長」でも記事を書いていたのですから「編集部長」となっても記事は書いてくれると思います。
CN局旗艦媒体のフロントマンとしての仕事をどちらがやるのかは？ですね。
やっぱり、目指せ!! 生涯一記者!!
その他、トピックを掻い摘んで。
■新しく「環境局」が出来ました。「日経エコロジー」などが所属
(しかし、「環境局」って、役所みたいな名称だなー)
■クロスメディア本部は「デジタル事業局」に改称。耳タコですもんね「クロスメディア」。
■「日経BPソフトプレス」からの事業譲渡を受け、出版局に編入
そんな所でしょうか。
休刊となった「日経ソリューションビジネス」「日経マイクロデバイス」「日経Kids+」の編集部は解散し、スタッフはそれぞれ異動となっています。
関連子会社への出向人数も増えておりまして、色々と経費圧縮に努力していらっしゃる模様。フロア数も減らしたし、受付も無人になった(案内係さんはいる)。
仔細に見るまでも無く、雑誌全般の低落傾向は変わらず。
「日経パソコン」が「実売部数No.1」の座を「日経PC21」に明け渡したが、「日経PC21」も部数を3,000部以上減らした。
一方、「日経ソフトウエア」「日経Linux」といった書店売り/個人向けのIT誌は堅調。軽めの情報欲求はWebで済ますが、濃い目の真面目な情報を雑誌に期待している読者は、少なくないという事だろう。
大量の資源と資金を要する「出版」という事業は転換期を迎えようとしていますが、「雑誌＝多様で雑多な情報・思考・思想を編集者を介する事で昇華させた情報パッケージ」という文化は後世に残すべきものです。
「電子雑誌」に形態が変わっても、それは紛れも無く「雑誌」。
反攻準備が整うまでは、精一杯に持久・撤退戦を戦い抜かなければね。
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